Business / Workflow 事業と仕事の流れ
Business
地球規模の視野で、
暮らしの未来を見つめたい。
サニックスグループが展開する3つの
事業領域。

HSE事業 住環境領域

日本の住宅寿命はわずか40年足らずと、欧米と比較し、実はかなり短命※。湿気からくる木材の腐朽やシロアリ被害が寿命を縮める要因の一つです。私たちは被害が起きてから対処するのではなく、予防的見地から対策を打つメンテナンス手法で、住宅寿命の延伸、住宅資産価値の維持に取り組んでいます。
また、比較的小型の太陽光発電の設置や蓄電池の販売も行っており、一般家庭での再生可能エネルギーの普及にも注力しています。
※住宅の平均寿命:日本38.2年、アメリカ55.9年、イギリス73.2年
出典:国土交通省今和4年度住宅経済関連データ
滅失住宅の平均築後年数の国際比較
Workflow 仕事の流れ
HSE事業 住環境領域
営業
- 出社
- デスクワーク本日活動内容の確認・営業ミーティング
- 営業準備必要書類・道具の確認、準備
- 営業活動
- 書類作成本日活動内容報告・翌日活動計画作成
- 退社
施工
- 出社
- デスクワーク本日施工予定の確認・技術ミーティング
- 施工準備必要書類・道具の確認、準備
- 施工
- 書類作成本日施工内容報告・翌日施工内容報告・材料在庫確認
- 退社
ES事業 住環境領域

ビル・マンションから、食品工場、レストラン、ホテル、病院など。「居住空間」にとどまらず、人が集い、働き、暮らす空間を対象に、衛生管理から設備維持保全まで、幅広く対応。衛生検査・診断、食中毒対策、水質管理、給排水管の保全対策、有害生物の防除など、予防医学の見地から、トータルサニテーションを推進しています。
Workflow 仕事の流れ
ES事業 住環境領域
営業
- 出社
- デスクワーク本日活動内容の確認・営業ミーティング
- 営業活動
- 書類作成本日活動内容報告・翌日活動計画作成
- 営業準備必要書類・道具の確認、準備
- 退社
施工
- 出社
- デスクワーク本日施工予定の確認・技術ミーティング
- 施工
- 書類作成本日施工内容報告・翌日施工内容報告・材料在庫確認
- 施工準備必要書類・道具の確認、準備
- 退社
法人向け太陽光発電事業 エネルギー領域

現在の日本において、2050年カーボンニュートラル宣言以降、脱炭素への取り組みは加速しています。私たちは法人のお客様のニーズに合わせて、最適な太陽光発電のシステムのかたちをご提案。 導入からメンテナンスまで、お客様の環境経営の促進をサポートするとともに、再生可能エネルギーの普及拡大を図ります。
Workflow 仕事の流れ
法人向け太陽光発電事業 エネルギー領域
営業
- 出社
- デスクワーク本日活動内容の確認・営業ミーティング
- 営業活動
- 書類作成本日活動内容報告・翌日活動計画作成
- 営業準備必要書類・道具の確認、準備
- 退社
施工
- 出社
- デスクワーク協力会社との施工打ち合わせ
- 現場現地調査・施工・不具合対応
- 帰社部材発注・翌日の施工準備
- 退社
環境資源開発事業 資源循環領域

環境資源開発事業の1つめの柱は、廃プラスチックの燃料化と発電事業です。
産業廃棄物系プラスチックを燃料化するプラスチック資源開発工場を、全国各地に15拠点展開。大きさや形が様々な廃プラスチックを細かく破砕することにより、石油・石炭などの代替燃料として活用するサーマルリサイクルを推進しています。
2つめの柱は有機廃液処理事業。日本最大級の規模を誇るひびき工場(北九州市)で、外食店舗や食品工場などから排出される有機廃液などを、大量に受け入れる体制を整えています。一連の処理工程により、高濃度の汚濁成分を99%以上除去する能力を有し、油分や脱水汚泥の燃料化リサイクルも推進しています。
Workflow 仕事の流れ
環境資源開発事業 資源循環領域
資源開発工場 <営業>
- 出社
- デスクワークミーティング・アポイント取り
-
営業活動情報収集・現物確認
サンプル収集 -
帰社提案書、見積書作成・顧客管理
アポイント取り・日報作成 - 退社
資源開発工場 <技術>
- 出社
- 朝礼・ミーティング
- 搬入準備機械、重機の点検
- 技術活動搬入・破砕・仕分け・梱包など
-
清掃・サンプル収集
日報作成 - 退社
有機廃液処理 <分析>
- 出社
- サンプルの採取
- 分析
- 運転スタッフへの指示
- 工場見学の案内
- 退社
新電力事業 資源循環領域

サニックスグループは2001年に全国で8番目に特定規模電気事業者(電力小売)として登録し、2015年10月より、電力の供給を行っています。同年11月には、電力小売全面自由化を前に、登録小売電気事業者として登録されました。
現在では、沖縄電力管内を除く9電力管内で、電力提供が可能な体制を整えています。